お金の不安
正体が分かれば怖くない！
物価が上がり続ける今、「一体いくらあれば安心して暮らせるのだろう」と、将来やお給料への不安は尽きません。
実は、不安なときほどやってしまいがちな「NG行動」があります。
- 焦りから、勢いで行動してしまう
- 「大丈夫」という言葉を鵜呑みにしてしまう
- 「絶対に安全」という甘い言葉に騙されてしまう
夏になると怪談話が増えますが、「幽霊の正体見たり枯れ尾花（＝正体が分かれば何ともない）」ということわざがあります。
この記事が、お金の不安の「正体」を知り、冷静に行動するためのきっかけになれば嬉しいです。
お金の不安をなくす方法は、とてもシンプルです。
「収入 － 支出」をプラスにし続けること。
毎月、そして毎年この状態を保ち、一生続けることができれば、お金に困ることはありません。
上記図の「残り」の額の大きさには関わらず、500円でも100万円でもいつでもプラスであることが重要になります。
人生には色々なシーンがあり、収入が減る時期も、支出が増える時期もあります。
では、どんな時期でも毎月「収支プラス」を保つにはどうすればいいのでしょうか。
その第一歩が、転職や予期せぬ一時的な収入減に備える「生活資金の貯蓄」です。
実は、この備えておくべき金額は、働き方やご家庭の生活費によって大きく変わります。
必要な備えの金額は、全員一律ではありません。
働き方によって社会保障の手厚さが異なり、ご家庭ごとの生活費も変わるからです。
例えば、社会保障が手厚い「共働き会社員」なら生活費の3〜6ヶ月分（月15万円なら45万〜90万円）が目安となります。
一方で、保障が少ない「自営業・フリーランス」は生活費の6ヶ月〜1年分が目安となり、月30万円の生活費がかかる場合は360万円近い準備が必要になってきます。
自分に必要な備えの額を計算するためにも、まずは「毎月の生活費がいくらかかっているのか」を把握することが大切です。
家計簿をつけていなくても「先月の通帳残高 － 今月の通帳残高」を計算するだけで、大まかな生活費の目安がつきます。
こうして生活費のベースを掴んだ上で、次に考えたいのが「中長期的な収入ダウンや大きな出費」への備えです。
実は、リスクへの対策は「ただ貯金する」だけではありません。状況に合わせてさまざまな方法を組み合わせることができます。
- 先取り貯蓄で備える（医療費、住宅費、教育費など）
- 保険で備える（医療保険、学資保険、所得補償保険など）
- ローン（先取り貯蓄の逆）で備える（住宅ローン、奨学金など）
- 補償（ワランティ）で備える（家電補償、携帯補償など）
- 公的支援を活用する（生活福祉資金貸付など）
一つの方法に頼らず、色々な方法を組み合わせましょう。
中長期で必要になるお金は、どうしても大きな金額になりがちです。
まだ見ぬ未来のことだからこそ、「一体いくら必要なのか」と不安になるのも無理はありません。
ニュースなどで平均額やアンケート結果を見ることはできますが、それが「自分にとっての必要額」とは限りません。
ここで大切なのは、必要額をあらかじめ全額貯めておく必要はないということです。
学費なら毎月の授業料が払えれば学校に通えますし、住宅も毎月のローンさえ払えれば維持できます。
つまり、まとまった大金を事前に用意できなくても、「必要なときに必要な額が支払える状態」をつくれていれば問題ないのです。
なお、上記の老後生活費用に関して、過去に「老後2000万円問題」について記事を作成しているのでご参考ください。
長期でお金（資金）を考えるときに、ひとつ気をつけなければいけないことがあります。
それは、「お金の価値は変化する、価値が下がっていく（＝インフレ傾向にある）」ということです。
モノの値段が上がる（インフレになる）ということは、相対的に「現金の価値が下がる」ことを意味します。
だからこそ、インフレに強い資産を組み入れる必要があり、その手段として「投資」が注目されているのです。
20年以上も先の「長期の収支」を考えるときは、インフレ（物価上昇）への備えが欠かせません。
だからこそ、インフレの波に負けない「強い資産」を育てていくことが大切になります。
毎月、毎年、そしてこれからもずっと「収支プラス」で安心して暮らしていけるよう、できることから一歩ずつ考えていきましょう。
この記事の執筆者：三島 佳予子（Kayoko Mishima）
保有資格：CFP・1級ファイナンシャル・プランニング技能士 ／ 住宅ローンアドバイザー ／宅地建物取引士
